欧米の大学スポーツ界では、学生アスリートの使命と可能性に早くから着目していました。アメリカのNCAA（National Collegiate Athletic Association）は、もともと運動部の活動中に起こる重大事故の防止のための対策を目的に設立された団体ですが、その後学生アスリートへの学修機会の提供やフールド内外での心身の健康維持、あらゆる不公平の是正などを目的とする「学業」「安全・健康」「公平性」の３つの理念の実現・維持を掲げ、その指針を定める大学横断的な組織に発展しました。さらにはプロスポーツにも劣らない人気のスポーツコンテンツとなっている大学スポーツの試合や大会、ブランドの品質管理も行っています。現在は約48万人の学生アスリート、約19,500の競技チームが属し、約54,000人が参加する23の競技に関する約90の大会を毎年運営するという巨大な組織へと発展しました。

またイギリスのBUCS（British University and College Sport Limited）は、スポーツを教育ツールとして幅広く捉え、大学間対抗戦はもとより、学生や大学スタッフの資質向上プログラムや、イベントの企画・提供にも力を入れています。

一方日本では、大学の部活動は学生の自主的な課外活動とされており、学校側との連携は少なく、全体を横断的に統括する組織がありませんでした。資金不足に悩んでいる部も多く、運営の安定性についてはアメリカやイギリスの大学とは大きな開きがあるのが現状です。

そこで大学スポーツの在り方を見直すべく、政府が「日本再興戦略2016」において「スポーツの成長産業化」の方針を示したことで、文部科学省やスポーツ庁が中心となって「大学スポーツの振興に向けた国内体制の構築」に向けた議論がはじまりました。2017年3月には「大学スポーツの振興に関する検討会議」の最終報告が公表され、大学におけるスポーツ・アドミニストレーターの配置やスポーツ局の設置などを促進する整備費用の支援が行われるとともに、大学横断的かつ競技横断的統括組織、いわゆる「日本版NCAA」の2018年度中の創設を目指した具体的検討が進められています。

2020年東京大会やその先を見据え、我が国のスポーツ界は健康寿命の延伸、スポーツの成長産業化、地域活性化という指針から「社会を変える」ためのツールとして注目されています。そして大学スポーツはその一翼を担うコンテンツとして、今大きな変革の時を迎えています。

大学には教育研究機関としての知的資源はもとより、高い競技力を持つアスリートや優秀なスポーツ指導者等の貴重な人材が存在するうえ、多くの大学において体育・スポーツ施設が整備されており、スポーツを通じて地域や社会を活性化させる可能性を秘めた貴重な拠点になっています。

その意味でも、これら大学が持つ資源を十分に活かし、スポーツの振興と発展を目指していくためには、大学が運動クラブのガバナンスに積極的に関与していくことが必要であり、その中心となるスポーツ局の存在がクローズアップされているのです。